カテゴリー : NEWS

ナイキがあのスニーカーを発表するのか?!

スニーカー情報サイト NikeKicks によれば、ナイキは関係者に対して ” IT’S ABOUT TIME ” と題したイベントへの招待状を送っているとのこと。招待パッケージに含まれていたのは80年代のキャンディや当時のペプシ、そして映画Back to the Future のソフト。

引用元: ナイキ、映画 Back to the Future II のスニーカーを本当に発表へ

嘘か真か…懐かしいけれど、本当にアレに似た機能を持ったシューズが発表されるんかな…

この音楽を聞くだけでワクワクしちまうオイラ。
マーティが未来(2015年)へ行ったのは2作目、もう20数年前の映画になるんだねぇ…

朝日新聞がデジタル版創刊 月額3800円!!

デジタル版は「第2の創刊」「紙を食べる発想は無い」

引用元: 朝日新聞が月額3800円のデジタル版創刊、iPadやAndroid向けアプリも -INTERNET Watch

なーんか、この頭の硬い考え方…世界的には楽曲配信へシフトする中、CDを売ることに必死だった”とある島国”の音楽業界で過去に聞いたことのあるような、ないような…
似たような考えで、音楽プレーヤーのデジタル化の流れに遅れをとった国内メーカーもあったよ~な、なかったような…

しかも、月額3800円って…ちょっと理解に苦しむなぁ。
朝日新聞に、そんな魅力のある記事って載ってるんでしたっけ?

それなら、せめて一部何円とかのほうが、まだマシかなぁ…当然過去にさかのぼっても買えたなら、なお良しなんじゃないかと。未だに日本の新聞各社はWeb上の過去記事をすぐに消しちゃうから…

いまさらシミュレーション結果5000件公開…

細野豪志首相補佐官は2日の記者会見で、東京電力福島第1原発の格納容器を守るために実施したベントで放出した際の放射性物質の拡散状況など、今回の事故に関連した約5000件のシミュレーション結果を公開する方針を明らかにした。公開が遅れた理由について、細野補佐官は「市民に不安を与え、パニックが起きるのを恐れた」と釈明した。

引用元: 福島第1原発:シミュレーション結果5000件公開へ – 毎日jp毎日新聞

隠すから余計にパニックになるんじゃないかなぁ…

海外や出所不明のあやふやな情報が先行したりするから話がややこしくなるわけで、いちはやく正確な情報を正確な解説と共に隠さずに国民に伝えるのが基本だと思うんだけど。

日本は未だに…ヤバい情報ってのは隠し通せば、パニックを防げると思ってるわけですね…

日立、HDD事業をWestern Digitalに譲渡

株式会社日立製作所は7日、HDD事業を米Western Digitalに譲渡することで合意し、正式契約を締結したと発表した。 日立グローバルシステムテクノロジーズHGSTは、日立がIBMのHDD部門を20億5,000万ドルで買収して、2003年に設立したHDD/SSDの専門会社。今回の事業譲渡により、Western Digitalは日立の100%子会社であるHGSTの全株式を、現金35億ドルおよび株式2,500万株7億5,000万ドル相当で買収し、100%子会社化する。

引用元: 【PC Watch】 日立、HDD事業をWestern Digitalに譲渡

なんと…

最初に自作PC を組んだときに買ったのが IBM の HDD で、その何年か後に HDD が逝ってしまわれたときに買い換えたのが、HGST(日立グローバルシステムテクノロジーズ)の HDD だったかなぁ…その後、HDD を増設するときに BIOS の段階で認識しないハズレを引いちゃって、それからは HGST の HDD は買ったことがなかったり。RMA 保障がないってのもね…

でもって、その後 Seagate(後に Seagate 合併した Maxtor の HDD も使ったなぁ…)に乗り換えたんだけど、数年後に買った HDD がダメダメなファーム事件に巻き込まれて、結局のところ…データ保管に最近使っている HDD は Western Digital だったりする。

そういえば、今データ保管用に使っている Western Digital の HDD も実は曰く付きだったり…

「IT製品、ソースコード開示せよ」って…

中国政府が外国企業に対し、デジタル家電などの中核となる製品情報を中国当局に開示するよう命じる新制度を2009年5月から導入する方針であることが18日わかった。

対象はICカードやデジタル複写機のほか、薄型テレビなども含まれる可能性がある。開示を拒否すれば、その製品の対中輸出や中国での現地生産、販売が一切禁止される。企業の知的財産が中国企業に流出するおそれがあるほか、デジタル機器の暗号技術が中国側に筒抜けとなる安全保障上の懸念もある。経済産業省や米通商代表部(USTR)などは制度の撤回を強く求める構えで、深刻な通商問題に発展する可能性がある。

「IT製品、ソースコード開示せよ」…中国が外国企業に要求へ : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

ついに公的に機密情報を盗むつもりですか…